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教室運営のヒント NO,259◆利益確保のために給与を下げてはいけない

2018-10-01
利益確保のために給与を下げてはいけない

 

「給与袋を開封したら偽札と紙切れだった給与袋を開封したら偽札と紙切れだった」のフリー写真素材を拡大

 

■スクールの3大経費は常々お知らせいている通り

 

・人件費
・地代家賃
・宣伝広告費

 

となり、これらのが全体の経費割合を占めています。

 

生徒数の増加がなく、売上の確保が難しくなり
利益率が下がってくると、どうしても経費削減を
しなければいけません。

 

入金より支出が多ければ、資金ショートを起こし
資金繰りが難しくなるからです。

 

 

■そういった場合、多くのスクールは宣伝広告費の
削減から始めていきます。

 

しかし宣伝広告費を削減すると、
ただでさえ生徒の増加がない場合
より生徒の減少を招いてしまいます。

 

宣伝広告費を削減しても純増を確保できるように
施策を打っていればいいのですが、
生徒数の母数が多いと、なかなか簡単なことでは
ありません。

 

そうなると、次に人件費の削減を
行い始めます。

 

 

■スクールが労働集約型のビジネスである以上、
間違った人件費の削減をしてしまうと
今度は既存生徒の退会が止まらなくなります。

 

私も過剰な人件費であれば削減するべきだと思います。

 

しかし1名あたりの給与額が業界の平均であれば
それ以上下げることはモラルハザードが起きる
可能性があります。

 

生徒が辞めないようにすることと同じように
講師やスタッフが辞めないようにすることも
最終的に退会率を防ぐことになります。

 

 

■人が、そこで働き続けるために
3つの条件があるとすれば

 

・その仕事が好き
・そのスクールが好き
・経営者が好き

 

がポイントになります。

 

この3つのうち、2つでも講師やスタッフが
考えてくれるのであれば、業界の平均以上の
給与でない場合でも頑張ってくれる可能性があります。

 

大切なことは各経費の売上に対するバランスです。

 

利益がでないのは、何が原因なのかを
追及もせずに、安易に宣伝広告費や人件費の
削減はお勧めできません。

 

仮に人件費バランスを考えずに、給与額を下げ
人件費を削減して、利益が出たとしても
それは一過性なもので終わります。

 

根本的な解決をせずに出た利益は、
穴が空いているのに塞げていないバケツのように
水は貯まりません。

 

さらに講師やスタッフが辞めてしまった場合、
負のスパイラルにはいてしまいますので、
注意が必要です。

 

 

 

 

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