■新型コロナウイルス感染症の影響が、
あまりにも大きいもののため、改善努力にも限界があり
赤字になってしまっても過剰に気にしなくてもいい

というのが私の本音です。

今後の心配がなくなってはいないとは言え、
1年前より今の方が、現預金としては増えている、
そんなスクールも一定割合で存在しています。

要因としては、

・コロナ対策融資を得た
・給付金、助成金、補助金を得た
・国税や社保の納付猶予を得た

ことが、赤字によるキャッシュの流出を
今のところ超えているといったところです。

普段の経営が安定しており、備えをされていたことの
成果とも言えます。

そんな「備えができていたスクール」に共通する指標は、
あるのでしょうか？

■私の知る「キャッシュが増えているスクール」には、
以下が共通しています。

・月の売上が前年同月対比で70％になっても、
現在と同水準の給付金、助成金、補助金があれば
資金繰りは回していける

・月の売上が前年同月対比で80％～85％あれば、
給付金や助成金、補助金がなくとも黒字にできる

つまり一定の売上減少に対して耐性を持っている、
ということなります。

・収益構造が見えており、不測の事態に対する耐性がある

その指標としての
「前年比での売上減に対する利益や資金繰りの見込」
を持っているということではないかと考えます。

■コロナウイルスが収束しても、売上は去年水準に
戻ることはない、と既に多くの業種で予測されており、
概ね80％程度ではないかと見積もられているのでは
ないでしょうか。

・2008年のリーマンショック以降、

東日本大震災
台風等の天候災害
新型コロナウイルス感染症

と、数年に一度は「想定外」の出来事が発生しており、
もはや「売上が数年に一度、半年ほど半減する」
ことは、折り込まなくてはいけなくなっています。

アフターコロナの時代に生き残るスクールには
危機への耐性、という目線での経営・財務戦略が必要
ということになります。

損益分岐は、今どのくらいでしょうか？

是非一度ご確認いただければ、経営改善の目標設定に
活用されるのはいかがでしょうか。

■スクールの廃業や倒産も増えるでしょう。
地域密着型のスクールがなくなり、資金力がある大手だけが
残ってしまうようであれば、業界の衰退につながります。

泥臭くてもいいと思います。
きれいごとばかりでは難しいと思います。

使える制度があれば、活用していけばいいです。
ネットだけの情報を信じないでください。

生き残るために何をすればいいのか、迷うようであれば
ご相談ください。

もし、その道にお悩みであれば、私と一緒に道を作りましょう。
問合せフォームの入力がお手間であれば、直接メールで
お送りください、お待ちしております。

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