私が生徒募集に必要なこととして以前からお話していることに、
消費者に知ってもらうことがあります。

どうして消費者に知ってもらうことが必要なのかは、もちろんいざ英語を学ぼうと考えたときに、
その教室選択の土俵に上るためです。

これは英会話スクールだけではなく、学習塾やピアノ教室、パソコン教室など、
その他の教室にもいえることで、さらに飲食、小売業にも当てはまることです。

そのために多くの教室は、その存在を消費者に知ってもらうために定期的にチラシや
フリーペーパーなどで、宣伝広告活動を行っているわけです。

さらに私が考えている生徒募集に必要なことに対象者の接触や面談件数の数があります。

私が生徒募集をする際に必ず頭のなかに入れておくことに『２：６：２の法則』というものがあります。

それはどういったものかと言いますと、たとえば１０名の対象者がいたとします。
そうすると、１０名の内２名は必要性も感じ、興味がありすぐにでも入会をしてくれる人たちです。

また１０名の内６名は緊急性を感じているわけでもなく、どちらにしようか迷っている人たちです。

残りの２名は全く興味も無く、迷ってもいない人たちです。 これが『２：６：２の法則』です。

この法則がどうして頭に入れておく必要があるのでしょうか？
疑問に思われる方もいらっしゃると思いますので、少し説明をしてみたいと思います。

ちょっとその前に少し話がそれますが、まず冒頭にもお話した消費者に知ってもらうための
宣伝広告活動について、どのように行っているか思い出してみてください。

この宣伝広告活動にも関わってきますので。 それでは話を戻しますが、いかに１０名の中の２名、
いわゆる必要性も興味もあるすぐに入会をしてくれる人を見つけるのかと言うことが関係してきます。

このことを念頭にいれ、チラシやフリーペーパーなどのマス媒体を使うと言う戦略もあるということです。

この法則を知らないと、そのマス媒体を使った宣伝広告活動は『何を目的に行うのか』
という大前提がずれてしまうことがあるからです。

さらに、その教室のある地域の状況にも関わってくることなのですが、
すでに、多くの同業の教室がある地域では、この２名は他の教室に入会している可能性もあります。

また同業の教室が多い地域でも、引越しの多い、いわゆる転勤組みが集まる地域であれば、
この２名はまだ教室を探している可能性があるわけです。

こういったことを考えていき、今の教室のある地域はどういった状況下なのかを把握していく
必要があるわけです。

現状、マス媒体で２名を集客できなければ、宣伝広告活動のやり方を変えなければいけなくなります。

それは、次の緊急性をあまり感じていない、どうしようか迷っている６名へのアプローチへの
変更かもしくは、マス媒体の届かない部分での２名を探すか ということになります。

そこで、このマス媒体の届かない部分を考え、次に私が必要としていることが、
対象者の接触と面談件数の数になるわけです。

このように『２：６：２の法則』を知っているだけで、どのように生徒募集をしていけば
よいのかわかってきます。

宣伝広告活動を行っても、なかなか結果が出ない場合は一度考えてみてはいかがでしょうか。