「良い講師が採用できず、生徒が集まっているのにクラスを増やせない」

「採用してもすぐに辞めてしまい、育成コストばかりがかさんでしまう」

スクールビジネス（教室経営）は、他業界以上に「人の魅力や指導力」に依存する（属人性が高い）ビジネスです。そのため、顧問先をはじめ多くのスクール経営者様から寄せられる最も深刻な悩みが「人の問題」です。

人手不足が叫ばれる昨今、「募集しても人が来ない」と嘆く経営者様は多くいらっしゃいます。しかし、本当に「人そのものがいない」のでしょうか？

今回は、人手不足で店舗縮小に追い込まれるスクールと、確実に良い人材を確保して成長し続けるスクールの違いについて解説します。

原因1：「人がいない」のではなく「自校の魅力を伝えていない」

採用難を理由に店舗閉鎖や事業縮小を余儀なくされるスクールがある一方で、私の顧問先では事務・内勤スタッフの募集を出したところ、すぐに優秀な人材が集まり採用に至ったケースがあります。

この差は一体どこから生まれるのでしょうか？

多くのスクールが「人が集まらない」のではなく、「自校で働く魅力や価値を、求職者に対して適切に発信・アピールする努力を怠っている」のが現実です。

求職者を選ぶことばかりに意識が向き、「なぜ自校で働くべきなのか」「ここで働くことでどんなやりがいや成長が得られるのか」という魅力を伝える姿勢が欠けていては、優秀な人材は集まりません。

原因2：生徒募集と同じ「採用戦略」を持っていない

採用活動は、本質的に「生徒募集（集客）」と全く同じです。

• どのような人材（ターゲット）を求めているのか？

• その人材はどこにいて、何に悩んだり価値を感じたりしているのか？

• どのようなアプローチをすれば、自校を選んでもらえるのか？

生徒を集めるためにはターゲット設定や差別化、体験レッスンの導線を戦略的に組み立てるはずです。採用においても全く同じように戦略を立て、求職者に対して丁寧に魅力を提示していく必要があります。

対策：妥協採用を避け、リスクヘッジと「制度（助成金）」を活用する

人手不足だからといって焦って妥協して採用すると、「全く働かない」「現場の士気を下げる」「すぐに辞めてトラブルになる」といった、経営上大きな損失を招くことになります。

即戦力が来ないのであれば、採用して育てるしかありません。そこで重要なのがリスクヘッジと制度の活用です。

1. 有期雇用からスタートするリスクヘッジ

採用初期のリスクを抑えるため、最初から無期雇用（正社員など）にするのではなく、まずは「有期雇用（契約社員・試用期間）」としてスタートし、適性を見極める仕組みを作ります。

2. 助成金を活用した「育成コスト」の軽減

有期雇用から無期雇用への転換時や、従業員の人材育成を行う際には、国の「キャリアアップ助成金」や「人材開発支援助成金」などを活用できる可能性があります。これらを活用すれば、教育・育成にかかる費用負担を大幅に抑えることが可能です。

まとめ：「嘆く経営者」から「戦略を持って動く経営者」へ

1. スクール経営の成長速度を決めるのは「採用と育成の仕組み」
2. 採用活動は「生徒募集」と同じ。自校の魅力を戦略的にアピールする
3. 妥協採用を避け、有期雇用や各種助成金を活用してリスクを抑えた育成体制を作る

「人がいないから無理だ」と時代のせいにして嘆くのか、それとも生徒募集と同じように戦略を練って前向きに採用・育成へ動くのか。この姿勢の違いが、数年後のスクールの存続を大きく左右します。

「良い人材が集まる採用の仕組みを作りたい」

「講師やスタッフが辞めずに育つ評価・育成制度を整えたい」

そうお悩みの経営者様は、きれいにまとめた表面上の採用活動を捨て、ぜひ一度ご相談ください。